ふるさと納税で空気清浄機をゲットしよう!

ふるさと納税で空気清浄機をゲットしよう!

空気清浄機がもっとも欲しくなるのは、やっぱり冬から春でしょうか。
特に春になると小さな悪魔(と我が家では呼んでいる)、花粉の時期です。
1年でもっともつらい季節なのが花粉です。
毎年、花粉の特効薬が出ることを切に願っているのですが、なかなかそうもいきませんよね。

最近では当たり前のようにお天気ニュースに上がってくるPM2.5にも気をつける必要があります。
このPM2.5も3~5月と花粉と同じ時期に濃度が上昇すると言われています。
PM2.5は超微粒子であるため、古い空気清浄機では除去できないものもあります。
PM2.5は、呼吸器疾患や循環器系疾患のリスクが高まると言われており、特に小さな子どもや高齢者がいるご家庭では特に注意したいところです。

また、最近の空気清浄機は、空気を綺麗にしてくれるだけでなく加湿器の機能や臭い洗浄などの機能もあり、多機能が当たり前のようになってきました。
そのため、春の季節にもっとも需要があるのは確かですが、その多機能であるがゆえに通年で利用する方も増えています。
また、赤ちゃんなど体が比較的弱い方がいるご家庭でも大活躍でしょう。

今回は、ふるさと納税でもらえる空気清浄機を集めてみました。
ふるさと納税で、節税しつつお得に商品をゲットしてみてはいかがでしょうか。

総務相から家電製品の扱いはこれまでも控えるように要請がありましたが、最終的な判断は自治体任せということもあり家電製品を提供し続ける自治体も多くみられました。
しかし、それではふるさと納税の本来の意義を失うとし、当時の総務相であった野田聖子さんから2019年4月に向けて法規制することで強制的に家電や商品券などの資産性の高いものや還元率が30%を超える返礼品を排除する動きに入っています。

ふるさと納税、高額返礼品を法改正で規制 違反自治体は制度除外へ – zakzak

この流れは野田聖子さんから受け継ぐ形で第4次安倍内閣から入閣した石田総務相もその意向を示しています。
もしかしたら、空気清浄機などの家電製品がふるさと納税でもらえるのは最後の年になる可能性も!?

ふるさと納税でもらえる空気清浄機

前述でも書きましたが、最近の空気清浄機は空気をクリーンにする機能はもちろんのこと、脱臭や加湿機能など付加機能がついているものも多くあります。
吸引力の下がらない掃除機で有名なダイソンも、空気清浄機能にプラスαの機能をついた上で、あの斬新なデザインの商品を販売しています。
返礼品の中にもダイソン商品がありますので、ぜひ参考にしてみてください。
もちろん、ダイソンに負けず劣らず高機能な空気清浄機もライナップされています。

画像 品名 自治体名 寄附金額 在庫
象印空気清浄機PAHB16WA 象印空気清浄機PAHB16WA 大阪府大東市 30,000
加湿ストリーマ空気清浄機ACK55U(ホワイト) 加湿ストリーマ空気清浄機ACK55U(ホワイト) 岐阜県七宗町 145,000
加湿ストリーマ空気清浄機ACK55U(ディープブラウン) 加湿ストリーマ空気清浄機ACK55U(ディープブラウン) 岐阜県七宗町 145,000
加湿ストリーマ空気清浄機MCK55V(ソライロ) 加湿ストリーマ空気清浄機MCK55V(ソライロ) 岐阜県七宗町 145,000
加湿ストリーマ空気清浄機ACK70U(ビターブラウン) 加湿ストリーマ空気清浄機ACK70U(ビターブラウン) 岐阜県七宗町 160,000
加湿ストリーマ空気清浄機ACK70U(ホワイト) 加湿ストリーマ空気清浄機ACK70U(ホワイト) 岐阜県七宗町 160,000
空気清浄機 ファンディファイン ヘパ(AC-4238W) 空気清浄機 ファンディファイン ヘパ(AC-4238W) 新潟県燕市 20,000
マイナスイオン発生空気清浄機(AC-D358PW) マイナスイオン発生空気清浄機(AC-D358PW) 新潟県燕市 30,000
空気清浄機 EP-PZ30(W) 空気清浄機 EP-PZ30(W) 茨城県日立市 30,000
空気清浄機 EP-NVG90 空気清浄機 EP-NVG90 茨城県日立市 180,000
PM2.5 対応空気清浄機 PM2.5ウォッチャー 25畳用 PM2.5 対応空気清浄機 PM2.5ウォッチャー 25畳用 静岡県小山町 50,000

ふるさと納税とは?

ふるさと納税とは、自分が生まれ育った故郷やお世話になった地域に貢献するために、寄付という形でお金を収めることで援助することのできる制度です。
寄付金は各自治体で利用され、寄付者は収めた金額の2,000円除く金額が住民税や所得税などから控除されるというメリットがあります。

ふるさと納税控除金額計算式

それだけでなく、寄付金に応じた返礼品を自治体は用意しており、寄付者はそれらを受け取ることができます。
返礼品の目安は大体30%前後に定められており、例えば10万円を寄付すると3万円相当の返礼品がもらえます。
自治体は返礼品を地元の特産品や企業などから買い取って寄付者にわたすことで、地域振興にも役立ています。

これだけを見るととても良い制度に思えますが、自治体間での競争が激しくなり高価過ぎる返礼品や転売など本来の意図とは異なる形で制度が利用されるなどの問題も出ています。
また、都会などを中心にふるさと納税により本来得るはずだった住民税が落ちてことないことによる歳入の減少なども問題視されています。

こういったことから、毎年のように制度の見直しを図る声が出ており、今後も見直しされる可能性が高い制度といえるでしょう。

まとめてみた

  家電製品 , 空気清浄機

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最終更新日:2018年10月26日