ふるさと納税でもらえるテレビを比較してみた

ふるさと納税の返礼品は、本当に充実しています。

返礼品は肉、野菜、海産物が注目されることが多く、普段はちょっと手を出せないような高級なお肉やお米、海鮮類などが豊富に用意されています。

そんな中、ふるさと納税でもらえる返礼品には、家電製品なども揃っています。
返礼品に家電が用意されている自治体では、大手企業の工場が稼働しており製造業が盛んな地域でもあります。

今回は、ふるさと納税でもらえる人気の家電製品の中からテレビについてまとめてみましたので、ぜひチェックしてみてください！

ふるさと納税でテレビを用意している自治体
【最新版】ふるさと納税でもらえるテレビ一覧
ふるさと納税のメリット
- 2017年4月から高還元率や資産価値の高い返礼品が制限されています
2018年は、まだふるさと納税で電化製品は選べます

ふるさと納税でテレビを用意している自治体

ふるさと納税の返礼品としてテレビを用意している自治体は、以下の4自治体です。

宮城県多賀城市は、ソニー初の地方工場である「仙台テクノロジーセンター」があることから「ブラビア」などのソニー製品が返礼品として用意されています。
また、大阪府の大東市は船井電機のFUNAI製品が返礼品に数多く揃っています。
ソニーほどメジャーではありませんが、国産メーカーとして良質なテレビを世に出しており、4K対応有機ELテレビ7010シリーズ2018年のグッドデザイン賞も受賞しています。
プレスリリース | FUNAI

【最新版】ふるさと納税でもらえるテレビ一覧

最後に、ふるさと納税でもらえるテレビを一覧にまとめました。
毎日更新してる最新情報です。テレビ選びの参考にしてみてください。

品名	自治体名	寄附金額	在庫
【FUNAI】24V型ﾊｲﾋﾞｼﾞｮﾝ液晶テレビ	大阪府大東市	70,000	◯
【FUNAI】32V型ハイビジョン液晶テレビ	大阪府大東市	100,000	品切/準備中
【FUNAI】32V型ﾊｲﾋﾞｼﾞｮﾝ液晶テレビ	大阪府大東市	110,000	◯
【FUNAI】40V型フルハイビジョン液晶テレビ	大阪府大東市	140,000	◯
【FUNAI】500GB内蔵HDD 40V型フルハイビジョン液晶テレビ	大阪府大東市	180,000	品切/準備中
【FUNAI】500GB内蔵HDD 43V型4K対応 LED液晶テレビ	大阪府大東市	310,000	品切/準備中
【FUNAI】1TB内蔵HDD 55V型4K対応 LED液晶テレビ	大阪府大東市	500,000	◯
液晶テレビ(2K) 32インチ	宮城県角田市	100,000	◯
液晶テレビ(2K) 40インチ	宮城県角田市	120,000	◯
液晶テレビ(2K) 43インチ	宮城県角田市	160,000	◯
液晶テレビ(4K) 43インチ	宮城県角田市	190,000	◯
液晶テレビ(4K) 49インチ	宮城県角田市	220,000	◯
液晶テレビ(4K) 43インチ・AVボード・ハードディスクセット	宮城県角田市	240,000	◯
液晶テレビ(4K) 49インチ・AVボード・ハードディスクセット	宮城県角田市	270,000	◯
液晶テレビ(4K) 55インチ	宮城県角田市	280,000	◯
液晶テレビ(4K) 55インチ・AVボード・ハードディスクセット	宮城県角田市	320,000	◯
液晶テレビ(4K) 65インチ	宮城県角田市	430,000	◯
液晶テレビ(4K) 65インチ・AVボード・ハードディスクセット	宮城県角田市	470,000	◯
ソニー　４K液晶テレビ　　KJ‐43X7500F	神奈川県厚木市	432,000	◯
ソニー　４K液晶テレビ　　　KJ‐55X7500F	神奈川県厚木市	612,000	◯

ふるさと納税のメリット

ふるさと納税をする側にも大きなメリットがあります。
ふるさと納税をする人は、支援したいと思う自治体に寄附という形でお金納めます。
納めたお金は、自治体の支援ができると同時に住民税や所得税の控除対象(*1)となります。
また納めた寄附金額に応じて、お礼の品(返礼品）をもらうことができます。

*1・・・
納めた寄付金が全て税金の控除対象となるわけではありません。
控除対象となる金額は、収入や各種控除などにより年間の上限が決まっています。
このあたりの話は、総務省のHPに詳しく書かれているので参考にしてみてください。
総務省｜ふるさと納税ポータルサイト｜ふるさと納税のしくみ｜税金の控除について

2017年4月から高還元率や資産価値の高い返礼品が制限されています

寄付者への大きなメリットにより、ふるさと納税の寄附金額は右肩上がりで伸びてきています。
しかし、こうした寄附金額の増加に伴い、各自治体は返礼品を豪華にすることで誘致するようになりました。
結果、寄付金が特定の自治体に偏ったり、都心部などで本来得られるはずの歳入が大きく減少してしまうなどの問題が発生しました。

こうした問題に待ったをかけるべく、2017年4月に総務省から「還元率は3割以下」「電化製品や金券など資産価値の高いもの撤廃」など、返礼品を制限するよう各自治体に要請がはいりました。

参考：2017年、パソコンなどの電化製品がふるさと納税から消える？

そして、2017/09/20現在では多くの電化製品が返礼品から消えています。
今後も、電化製品が減ることはあっても増えることはないでしょう。

※2018/10/12追記

第4次安倍改造内閣により野田総務相から石田総務相に変わりましたが、家電製品など資産性の高い返礼品は規制方向で変わりないようです。
2019年4月には法規制により、高額な返礼品を拒否するような動きをしていることから、2018年の年末から2019年の年初にかけてはテレビなどの家電製品がピークになると思われます。
早めの申請をおすすめします。

石田真敏総務相、ふるさと納税の過度な返礼品に法規制必要 – 産経ニュース